中小企業診断士 経済学・経済政策 国民経済計算と主要経済指標
はじめに
この記事は、みんなが欲しかった! 中小企業診断士 はじめの一歩 2018年度 の入門講義編 第1章 「経済学・経済政策」のSection1 "国民経済計算と主要経済指標" を参考に作成した自分用のノートです。下記記載内容に誤りがあれば、筆者が間違って覚えていることになるため、そっと指摘してください。
GDP と GNP
GDPを構成するもの
三面等価の原則
帰属計算
物価指数
- 物価が上がったか下がったかを表す指標のこと。その一部として、消費者が購入する際の価格を対象にした指標を消費者物価指数(CPI:Consumer Price Index)と言い、企業間の取引を表したものを企業物価指数(CGPI:Corporate Goods Price Index)と言う。
- それぞれのモノやサービスの値段が倍になった場合、GDPは倍の数字となり現れるが、生産レベルなどは変化が無い。ものの単純な値段だけについて注目しても、経済状況は測れないということ。物価の変動を考慮しないGDPを名目GDPと言い、考慮したものを実質GDPと言う。名目のGDPだけでなく、物価の変化を見極める必要がある。
実質GDPは、名目GDP÷GDPデフレータで求める。GDPデフレータは、GDPを時価で表示した名目GDPの物価水準の変化分を調整するときに用いる。 - 経済成長率にも名目のものと、GDPデフレータを加味した実質のものが存在している。
経済成長率 = (今期GDP - 前期GDP) ÷ 前期GDP × 100
に対し、
実質成長率 = 名目成長率 - GDPデフレータ変化率
※GDPデフレータ変化率 = (今期GDPデフレータ - 今期GDPデフレータ) ÷ 前期GDPデフレータ × 100
インフレとデフレ
インフレ
- 継続的に物価が上昇すること。
- インフレの仕組みとしては、
①市場に出回る紙幣量が増加
②金利が下がる(銀行が多く貸し出そうとする)
③企業がお金を借り、設備投資が促され生産量が増える
④売上が増加し、従業員の賃金が増加し、消費が促進される。
⑤需要が増えるため、モノ・サービスの値段が上がる。
デフレ
- 継続的に物価が下落すること。
- デフレ状態はデフレスパイラルを呼び、
①消費が減り、供給過多となり物価が低下する
②生産者の利益が減るため、従業員の賃金も下がる
③国内の消費が低下し、実質利子率が高止まりするため、企業の債務負担が増加する
④債務負担を減らすべく、投資を控え借金返済に充てる企業が増加する。
⑤投資縮小が総需要の減退に繋がり、更に物価が減少する。
と言う状況を生む。
所得の再配分
- インフレが進むと貨幣の価値が下降し、デフレ時は貨幣の価値が上がる。
- お金の貸し借りにあたって、返却する金額が変わらないことから、インフレのときは債務者の返済の負担は減って得する(債権者から債務者への所得再配分)ことになり、デフレのときは債権者の返済の負担が増えるため損をする(債務者から債権者への所得再配分)。上述デフレ項のとおり、損を増やさないよう借金返済に力を入れる。
みんなが欲しかった! 中小企業診断士 はじめの一歩 2018年度 (みんなが欲しかった!はじめの一歩シリーズ)
posted with amazlet at 18.02.20